企業業績が好調な一方、個人消費の回復は遅れており、2006年も余暇活動参加人口の本格的な回復はみられていない、と指摘するのは社会経済生産性本部が発表した「レジャー白書2007」。白書によると、2006年の余暇市場は、前年比1.6%減の78兆9210億円と、15年ぶりに80兆円台を割り込んだ。市場規模が大きいパチンコの減少をはじめギャンブル系の減少によるところが要因だと分析している。
しかし、ギャンブル系を除く余暇市場の規模は横ばいを維持しており、堅調だ。スポーツ部門は前年比横ばいで、底打ち感が強まった。フィットネスクラブ市場は過去最高を更新し、ウェアなども堅調。また、任天堂Wiiなど次世代機の登場でテレビゲーム・ゲームソフトは大幅増。観光・行楽部門は0.5%のプラスとなり、国内航空や海外旅行が回復し、テーマパークやホテルなどが好調の一方、旅館業や乗用車市場は減少した。
こうしたなか、余暇需要に変化がみられる。例えば、旅行者にニーズが多様化・高度化するなか、旅のスタイルも、物見遊山的な旅行から、訪れる地域の自然・生活文化・人とのふれあいを求める方向に変化してきており、テーマ性や体験志向の強い新たな旅の形「ニューツーリズム」が関心を集めている。生産性本部では、アンケート調査によって、「新たな旅」への参加の実態とインパクトを探っている。
その結果、こうした「新たな旅」は、「家族・友人と過ごす」、「能力向上・学習」などの余暇価値観と深く関わることや、「世界遺産」、「エコツーリズム」、「ヘルスツーリズム」などの旅への潜在的なニーズが高いことを示した。顧客価値観・ニーズの高度化・多様化は、観光・余暇を問わず急速に進んでおり、生産性本部では、顧客志向の対応を進めることで、現在の観光・余暇の閉塞状況の突破口が開かれることを期待している。
「レジャー白書2007」の要約は↓
http://activity.jpc-sed.or.jp/detail/01.data/activity000825/attached2.pdf