企業が新規学卒者を採用する際に最も重視するのは「面接の結果」であって、出身校の重要度は極めて低いことが分かった。経済同友会が9日に発表した企業の採用と教育に関するアンケート調査結果(有効回答数244社)によると、大学新卒者採用時に出身校を聞かずに面接・採用試験を行う企業が「全面的に採用」(18.6%)と「部分的に採用」(13.1%)とを合わせ31.7%を占めた。
この割合は、前々回調査の97年15.5%、前回調査の99年27.2%と増加傾向にある。また、年齢制限については、72.3%の企業が「年齢制限なし」と回答。97年52.9%、99年70.5%とこちらも増加傾向。そのほか、大学浪人の経歴は79.7%と約8割の企業が「選考の際の評価に影響しない」、大学留年の経歴についても68.8%が「影響しない」と回答しており、2~3年ならOKだが、留年では理由とその間の経験は問われる。
企業の新規学卒者採用の選考方法・基準については、大卒・大学院卒・短大卒・専門学校等卒ともに、一番重視するのは「面接の結果」で、以下、「筆記試験の成績順」、「学校での専攻分野」などが続き、「出身校」の重要度は7項目中第6位と極めて低い結果となった。
また、大卒の新規採用者選考の際にビジネスの基本能力として最も重視する(3つまで選択)のは、「熱意・意欲」が71.7%で最も多く、「行動力・実行力」(49.8%)、「協調性」(29.6%)などが上位を占めた。ほかの学校では、短大卒と専修・専門学校卒で「協調性」が「行動力・実行力」を上回ったものの、重視する3項目は変わらない。