現在の医療に対し回答者である民間企業に勤める雇用者の約6割が不満を持っていることが、連合総研が実施した調査で分かった。同調査は、連合総研が毎年4月と10月に実施している「勤労者の仕事と暮らしに関するアンケート調査」のなかで医療に関する設問として行われ、雇用者サンプル759人をもとに集計したもの。
調査結果によると、現在の健康状態について、「(どちらかというと含め)健康である」人は83.6%、「(同)健康でない」人は16.1%だった。また、現在の医療に対する総合的満足感について、「かなり満足」と「やや満足」を合わせた満足の割合は13.9%、「やや不満」と「かなり不満」を合わせた不満は59.5%とほぼ6割を占めた。「健康でない」人のほうが不満が高く、特に「かなり不満」が3割を超えている。
現在の医療について改善が必要と思われる問題点(5つまで回答)については、「待ち時間が長い」が70.5%で最も多く、次に「医師等の経験や技能レベルが分からない」(60.0%)、「病院や医師を選ぶための情報が少ない」(52.0%)となっている。「患者への診断・治療内容の説明が不十分」も43.1%と高く、総じて医療情報の充実が強く求められている。また、勤労者が平日に受診しにくいことから「夜間や休日に診察が受けにくい」も41.8%と高い。
なお、自分の過去半年間の病院・診療所の受診回数は、「1~3回」が41.9%で最も多く、次いで「0回」(32.1%)、「4~6回」(13.4%)だった。女性30歳代、男性50歳代では「10回以上」が1割を超えている。健康状態と受診回数との関係はほぼ比例しており、「健康である」層は3回以下、「健康でない」層は4回以上に多い。