重要目標を知って全社一丸となって進むことは企業発展の一要因であることはいうまでもない。フランクリン・コヴィー・ジャパンが7日に発表した調査結果によると、組織の目標を知っている、コミットしている社員は全体の半数以下に過ぎないことが分かった。調査は、同社の米国本社が全米1万2182人の会社員を対象に実施したもの。米国の調査とはいえ、他所事ではすまされないものがある。
調査結果によると、「自分の組織には明確な戦略的方向性がある」と答えた人は48%、その理由まで理解している人は37%に過ぎなかった。また、「組織は自分に対し、組織の最重要項目を明確に示してくれる」は44%、「組織の目標達成のために自分ができることは何か、明確に理解している」は54%だった。つまり、半数以上の社員が最重要目標を知らずに働いており、その責任の一端は会社にもあるということになる。
また、最重要な作業目標の達成を阻む最大の壁としては、1)やるべきことが多すぎる「過剰な仕事量」(31%)、2)予算・人員・ツール・サポートなどの「資源不足」(30%)、3)「仕事の優先順位が不明確または変動する」(27%)、4)縄張り争いやライバル・えこひいき・性格の衝突など「政治的問題」(26%)、5)貢献が認められない、賃金が不公平など「認知・報酬が不足している」(26%)などの回答が多かった。
米国社副社長のスティーブン・R・コヴィー博士は、「現在の組織が直面している最も根本的なビジネス上の問題は、“実行”すなわち組織がその目標を達成するか否かということだ。すべての経営者・幹部やチームリーダーは、組織の重要目標を社員に対し明確化し、それを伝え、支援することで、組織がそれを達成できるようにすることを最優先事項とする必要がある」とコメントしている。