連合がこのほど発表した青年意識調査結果(有効回答数3477人)によると、青年組合員の企業内定着と転職志向については、「転職せずに今の会社でずっと勤めたい」という企業内定着志向は46.3%と半数を切り、「よい転職先なら会社を辞めてもよい」という転職志向が53.3%と5割を上回った。厳しい雇用情況においても青年の転職意識の高さが際立っている。同調査では、35歳以下の男女組合員を青年と定義。
仕事観については、青年の8割近くが「仕事より趣味・レジャーを優先」としており、「仕事優先」は2割強にとどまる。両立志向を選択肢から除外していることもあって、仕事よりも趣味・レジャーを重視する青年の仕事観が明瞭となっている。また、人生における仕事の意味という観点では、「仕事は生計維持の手段にすぎない」と考える青年が6割弱に達し、「仕事を通して生きがいを実現したい」の4割強を上回っている。
職業生活全体に対しては、「満足している」青年が54.2%にとどまる点が注目される。「不満」を感じる青年が44.9%と4割を上回っており、特に女性(39.1%)よりも男性(46.8%)で多い。こうした評価の背景のひとつが余暇のあり方や自由時間のゆとりである。余暇・自由時間に「不満」の人の約3分の2が職業生活に不満を感じており、青年の職業生活への評価を、余暇・自由時間が大きく左右していることが明らかだ。
一方で、青年は将来の職業生活安定のために自己研鑽に励んでおり、過去1年間に自己啓発に励んだ青年が5割にのぼる。しかし、その5割強が「あまり成果がなかった」(26.1%)と訴えており、「資格や技能の取得など成果があった」(23.5%)を上回った。こうしたことから、会社に対し導入を希望する人事処遇制度(複数回答)のトップは、「能力開発支援制度」(65.3%)である。
このほかでは、「裁量労働制」(34.9%)や「在宅勤務制度」(31.8%)など勤務形態を柔軟に選択できる制度や、「早期選抜制度」(43.9%)、「発明報奨金制度」(30.1%)など成果主義的制度への期待が大きい。しかし、年収が働きや成果によって大きく左右される「年俸制」(11.4%)を希望する人は少ない。また、「退職年金前払い制度」(14.4%)に対しても慎重で、「確定拠出年金制度」(11.4%)を支持する人も少ない。
同調査の詳細は↓
http://www.jtuc-rengo.or.jp/new/download/chousa/2005seinenishiki.pdf