フィッシングとは、電子メールのリンクから銀行などを装った偽サイトに誘導し、そこで住所や氏名、銀行口座番号、クレジット番号などの個人情報を入力させ詐取するもの。フィッシング対策協議会が実施した「フィッシング詐欺に関する意識調査」では、フィッシングという言葉や手口は約80%の認知度だったものの、手口を認知していないため、被害に遭うリスクがより高い層が約20%存在していることが分かった。
調査結果(有効分析者数500人)によると、フィッシングの認知度については、「言葉・手口ともに知っている」が73%、「手口のみ知っている」が7.8%、「言葉のみ知っている」が6%だった。「言葉・手口ともに知らない」が12.8%おり、手口を知らない人が18.8%と2割近くいる。フィッシングを「知らなかった」のは、男性の12%に対し、女性はその倍以上の26%、また、19歳以下は32%が「知らなかった」と回答した。
フィッシングメールを受信したと認識しているのは15%で、その内訳は、「英語」で受信が7%、「日本語」が3%、「英語・日本語両方」が5%。欧米では毎月2万件以上報告されているが、日本では英語のフィッシングメールが特に多いということはない。金銭的被害者は全アンケート集計対象500人中2人(0.4%程度)であり、金銭被害はないが、ID等を詐取されてオークションなどで使われたものと判明している。
フィッシングの手口を知っている回答者が普段気をつけていることの有無は、「ある」との回答は43%と半数以下だった。その具体的な対策(複数回答)は、「見知らぬ人からのメールは開かない」(76.3%)がもっとも多く、次に「セキュリティ対策ソフトの導入」(62.6%)が多かった。近頃は、フィッシング対策機能を持つソフトも販売されているので、そのような(専用)対策ソフトの導入・普及が望まれるようだ。