日本経団連のまとめでは大企業の夏季ボーナスは約83万円で過去最高となった。一方、液晶テレビやプラズマテレビ、DVDなど映像機器の国内出荷が好調で、デジカメなどとともにデジタル景気といわれる今回の景気回復に貢献している。アテネ五輪開催を目前に控え今夏のボーナス商戦が注目されるなか、GfK Japanではインターネットリサーチを実施、今夏ボーナスの使用用途とともに購入家電製品に関して分析した。
調査の結果(有効回答数2400人)、今夏ボーナスの使い道としてもっとも多いのが「貯蓄」(35.3%)、次いで「ローン返済」(29.2%)と消費目的以外をあげる割合が多い。消費行動としては「旅行などの資金」(28.5%)がもっとも多く、「家電製品などの購入」(20.2%)は約2割となっている。昨年冬季ボーナスと比べ、「旅行」は約6%増加し、「衣料品購入」(13.7%)は約4%減少、「家電製品」は2.6%増とわずかに上回った。
購入家電製品(購入予定製品を含む)についてみると、「DVDレコーダー」をあげる人が約3割でもっとも多く、昨年冬季ボーナスに比べ1割以上増加し、昨年冬季ボーナスで1位だった「その他パソコン周辺機器」を大きく上回った。「薄型テレビ(液晶・プラズマ)」においても、昨年冬季ボーナスに比べ4~5倍増となり、勢いのある製品であることが裏付けられたとしている。