矢野経済研究所が発表した「ペットビジネスに関する調査」結果によると、ペットフードやペット用品、生体、その他関連産業で構成されるペット関連総市場は、2007年度は前年度比2.5%増の1兆955億円と好調に推移した。ペットを家族同様に扱う“コンパニオンアニマル”をキーワードに、共生環境整備とともに、飼い主のニーズ多様化に対応したサービスの創出・関連産業が市場をけん引している。
2007年度のペットフード市場は、前年度比1.3%増の2703億円と推計。「ペットの小型化」、「高齢化」、「室内飼育の増加」などから、ここ数年はペット1匹あたりの給餌量が減少し、出荷数量ベースでは微減傾向が続くなかで、ペットの健康などに配慮したプレミアムフードの増加など、“家族の一員”であるペットに対する支出が旺盛だったことから、近年かろうじて出荷金額については微増となる状況が続いている。
2007年度のペット用品市場については、前年度比2.7%増の1510億円と推計。近年、ペットの室内飼いが増えていることから、商品カテゴリーの構成が変化し、特に住環境に合わせたカテゴリーが拡大している。室内環境に即したものとして、トイレ用シーツなどは、ここ数年二ケタ成長を続けている。また、機能性だけではなく、デザイン性を追及したペット用おしゃれ着も拡大傾向にある。
ペット周辺産業は、ペット飼育希望者の増加やペットのコンパニオンアニマル化の進展などにより、それに付随する新たなサービスの創出が期待されている。一例では、ペットの高齢化へ対応するサービス分野がある。高齢のペットに対するカウンセリングや介護、介護施設などを求める声が多く、これに関連するサービスの創出、拡大が予測される。また、しつけや訓練、ペットに関する相談などの需要も高まることが推測される。
同調査結果の概要は↓
http://www.yano.co.jp/press/pdf/365.pdf