電通総研が発表した2005年から2009年までのインターネット広告費の試算結果によると、2009年のインターネット広告費は5660億円に達し、2004年から2009年までの6年間で規模は3倍以上(3.12倍)に拡大するとの見通しを示した。2004年のインターネット広告費は1814億円、53.3%増の成長を記録し、著しい成長を遂げている(「日本の広告費」から)。
2005年のインターネット広告費は2722億円、成長率は50%増を見込み、2006年以降、各年とも成長金額が700億円を超えて拡大、2008年から2009年にかけては775億円増、16%増の成長率と、高い水準を維持すると予想する。内訳をみると、バナー広告を含むウェブ広告、モバイル広告、検索連動型広告が、国内でも成長。主にこれらが、インターネット広告費全体の成長率の押上げに寄与するとみている。
ウェブ広告費(バナー広告・テキスト広告・リッチメディア(簡易動画)広告・企画広告)は、2005年の1700億円から2009年に3304億円に拡大すると予測している。検索連動広告は、検索サービス提供事業者のサイト及びツールを利用しての検索ワードに応じて、広告を掲出する仕組みを持つ広告形態。その広告費は、2005年の590億円が2009年には1292億円に達すると予想する。
また、コンテンツ連動広告は、サイトの内容に適合する広告を判別し、配信・表示する仕組みを伴う広告形態だが、総務省の「情報フロンティア研究会」では、2006年度にブログ広告が70.2億円に達するとの予測があり、その多くがコンテンツ連動広告に含まれることになると考えられている。同広告費は、2005年の13億円から2009年には139億円と、インターネット広告の一角を占めるまでに成長すると予想される。
Eメール広告は、他の広告形態よりその成長率は低く、2008年ごろからはマクロ経済との連動性の強い成熟型の広告市場に移行すると見込まれる。同広告費は、2005年の119億円から、徐々にシェアを低下させ、2009年には150億円と、広告費全体の3%程度になっていると予想。モバイル広告は、携帯電話サービスの拡大とともに成長し、2005年の300億円から2009年には775億円と予測。2004年(180億円)の4.3倍程度に達する。
電通総研の試算の詳細は↓
http://dci.dentsu.co.jp/pdf/publication_050719.pdf