インターネットコムとJR東海エクスプレスリサーチが、民間企業の勤務者を対象に実施した「求人情報に関する調査」結果(有効回答数330人)によると、勤務先企業で過去1年間に社員などを「募集した」とする回答は全体の80.9%にのぼり、ほぼ1年前の前回調査と比べ6.4ポイント上昇したことが分かった。景気の回復で、企業の人材募集活動も活発化している様子がうかがえる。
募集したと回答した企業の募集回数は、「5回以上」が35.6%でもっとも多く、次いで「1回」が22.5%、「2回」が18.0%となった。売り手市場のなかで、人材募集活動の難しさが表れている。また、募集の際に利用した媒体(複数回答)は、「ハローワーク」が48.3%でトップ、以下、「大学などの学校」(37.5%)、「人材紹介会社」(28.8%)、「Web上の有料転職サイト」(22.5%)の順。「新聞」は17.2%だった。
この民間企業が人材募集の際に利用した媒体については、同2社が求人を行う企業担当者を対象に昨年7月に「求人情報に関する調査」を行っているが、上記と同様の結果となった。調査結果(有効回答数330人)によると、過去1年間に社員などを「募集した」とする回答は全体の74.5%で前回より2.4ポイント上昇した。募集回数は「5回以上」が37.4%で最多、次いで「1回」が32.5%だった。
募集の際に利用した媒体(複数回答)については、「ハローワーク」が54.5%でもっとも多く、次いで「大学などの学校」(40.7%)、「人材紹介会社」(33.3%)が続き、「Web上の有料転職サイト」(22.4%)は「新聞」(18.7%)を抜いたものの、4位にとどまった。このように、全国規模で展開される公共職業安定所ハローワークこそが、有料転職サイトの最大の競合であるのは間違いなさそうだ。