リクルートが首都圏の新築マンション購入検討者を対象に実施した「住宅買い時調査」結果(有効回答数982人)によると、2005年は住宅の「買い時」との回答が34.3%で、「買い時でない」(12.7%)の回答の約3倍となった。年齢別ではあまり違いがないが、世帯年収別では「600~800万円未満」(41.7%)、「800~1000万円未満」(38.9%)の世帯で高くなっている。
買い時と判断する理由(複数回答)は、「金利が低いから」(76.9%)が4分の3以上を占めてもっとも多く、次いで「住宅価格が安いから」(45.7%)が半数近くとなっている。以下、「利便性の高いところに住宅の供給が増えているから」(32.9%)、「税制優遇があるから」(31.8%)、「住宅ローンの種類が増えたから」(27.6%)などが続く。
また、「2005年中に購入するつもり」との回答は10.8%、「2006年以降に購入するつもり」が24.0%で、62.2%と6割以上が「決めていない」と回答している。ただし、2005年が買い時という認識がある場合は、2005年中の購入意欲は24.3%まで高まる。2005年中の購入意欲は、年齢別では「35~39歳」(15.3%)がもっとも高く、世帯年収別では「600~800万円未満」(16.1%)がもっとも高くなっている。
住宅の購入予算については、「3000~3500万円未満」が28.3%を占めてもっとも多く、全体の平均では約3560万円となった。検討段階が進んでいる検討者ほど予算は高くなる傾向にあり、全体の51.9%を占めた「漠然と考えている」段階にある人の平均が約3429万円なのに対し、5.4%と少数ながら「購入を考えている特定の物件があった」段階にある人の平均は4343万円と、1000万円近く増えている。
なお、住宅購入の不安材料(複数回答)については、「欠陥住宅にあたらないか不安」(73.0%)がもっとも多く全体の7割以上が挙げている。次いで、「隣近所にどういう人が住むのかわからず不安」(41.3%)、「もっといいものがあるのではと不安」(40.6%)、「購入した物件が大地震で損壊しないか不安」(38.1%)、「ローンの支払いが続けられるか不安」(37.0%)などの順となっている。