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消費意欲の契機は「国産食材の増加」がトップ

経営関連情報 - 2009年04月03日

 電通総研が、全国20~69歳の男女を対象に2月末から3月始めにかけて実施した「消費気分調査」結果(有効回答数1000人)によると、今後予定されている出来事やイベントで消費の意欲や気分が盛り上がる契機は、「日本の食料自給率の向上に伴い、国産食材が増える」との回答が41.3%でトップ、次いで「高速道路料金が休日1000円乗り放題」が36.2%、「環境に配慮した商品・サービスが様々な分野で増える」が32.0%となった。

 以下、「5月のゴールデンウィークに続き、秋にもゴールデンウィーク(9月19~23日)となる」(26.5%)、「より低価格なハイブリッド車の新発売に加え、環境性能の高い車については自動車取得税と重量税が大幅に減免」(22.0%)と続く。男女別にみると、男性は「高速道路料金値下げ」(42.2%)、「国産食材の増加」(33.2%)、女性は「国産食材の増加」(49.1%)、「環境に配慮した商品・サービス」(36.7%)がそれぞれ1・2位となった。

 日ごろの生活のなかで現在行っている節約では、「ポイントカードやクーポン・割引券の利用」(84.6%)、「詰替え可能な商品をなるべく利用」(78.3%)、「クリーニングはなるべく利用せず、自宅で洗濯」(70.0%)が、また、現在は行っていないが、今後行いたい節約では、「省エネタイプの家電への買換え」(47.5%)、「節水タイプの器具への買換え」(43.0%)、「低燃費やハイブリッド車への買換え」(40.4%)がそれぞれトップ3となった。

 現在の節約ではエコノミー志向の項目が上位に、今後の節約では、エコロジー志向の項目が上位に挙がった。また、今の消費の気分は、節約することを意識するのは「ときどき」が44.7%、ちょっとした贅沢なお金の遣い方をしたことが「たまにある」が39.6%と、ともに約4割を占めて最多。贅沢の内容のトップは「旅行」(33.9%)、「外食」(26.2%)、「食事・食材」(21.6%)、「レジャー・スポーツ」(11.7%)の順となった。

 電通総研では、「これらの経済対策や商品・サービスが、消費者に“相乗的”に捉えられるようになることで、節約と贅沢の両面で一挙両得ならば、車のような高額耐久財でも財布の紐を緩める可能性を感じさせる結果だった」とみており、今後、活動的になるシーズンに向け、社会は不況でも、消費者は積極的に「気分転換」のための消費行動を取ることが期待できそうだと指摘している。

 同調査結果の詳細は↓
 http://www.dentsu.co.jp/news/release/2009/pdf/2009023-0325.pdf