プロ野球セ・リーグのペナントレースは、中日ドラゴンズが2位阪神タイガースに大きくゲーム差をつけて独走態勢にある。大垣共立銀行グループのシンクタンク、共立総研が発表した中日ドラゴンズ優勝による東海地域(岐阜・愛知・三重の3県)への経済波及効果は、消費増加額の直接効果120億円、これらに伴う生産誘発額を含めた総合効果では200億円が見込まれる試算結果となった。
直接効果120億円の内訳は、1)優勝セール(百貨店やスーパーでの売上増)61億円、2)日本シリーズ関係(入場料、飲食費、交通費、TV放映権、CM料等)36億円、3)公式戦の観客増加10億円、4)その他(新聞等の売上増等)13億円である。経済波及効果は、直接効果の1.67倍、200億円と試算。前提条件は、パ・リーグ優勝は西武ライオンズ、日本シリーズは4勝3敗で中日ドラゴンズが日本一になることである。
今年の東海地域は、昨年の中部国際空港の開港や愛・地球博の開催による反動で、景気が弱含むことも予想された。しかし、引き続き企業部門が好調に推移しており、東海地域の景気は非常に好調だ。共立総研では、そのようななか、中日ドラゴンズの優勝がさらに東海地域の人々の消費マインドを高め、それが好調な企業活動と相まって、日本経済をけん引していくことが期待されるとコメントしている。
ちなみに、UFJ総研が試算した昨年の阪神タイガース優勝による経済効果は、消費増加額431億円で経済波及効果は709億円と、中日ドラゴンズ優勝の経済波及効果の3.5倍にのぼる。これは、阪神ファンのほうが中日ファンよりも多いことや、阪神のほうが球団のロゴ等を付けた関連商品が多いこと、関西経済の規模が東海経済の約1.6倍であることなどの違いが要因とみられている。