日本総研が実施した「生活者の食品の安全性に対する意識・実態調査」では、食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消(地域生産地域消費)」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かった。また、生活者の食習慣が、手間や時間を省く“利便性重視”から“安全性重視”へシフトしていることも明らかになった。
調査結果(有効回答数1059人)によると、食品に関するテーマやトピックスに対する関心度については、「地産地消」への関心度が74.1%に達し、「メタボリック・シンドローム」(70.0%)を抑えてもっとも関心が高い事柄となった。また、食品に関してもっとも不安に感じる事柄では、「穀物不足による価格高騰」が27.4%と、「鳥インフルエンザ」(17.2%)や「異物混入」(11.6%)を大きく引き離してトップだった。
食品や食事の習慣について、3年前と比べて「(やや)増えた」との回答が多かったのは、「国産の食料品の購入」(64.3%)、「地元の食料品の購入」(42.8%)、「家庭での手作り料理」(39.3%)など。一方、「(やや)減った」との回答が多かったのは、「冷凍食品の購入」(47.2%)、「外食」(46.9%)、「缶詰・レトルト商品の購入」(34.7%)などだった。生活者の重視ポイントが、「利便性」よりも「安全性」に大きくシフトしてきていることがうかがえる。
食料品を購入する際に重視する要素では、「鮮度が高いこと」が95.9%ともっとも多かった。また、「国産であること」(90.2%)と「食品添加物が入っていないこと」(81.7%)が「信用のおける銘柄(ブランド)であること」(81.4%)を上回った。生活者は、イメージや評判だけでなく、実際に自分の目で情報を確認し、納得して購入していることがうかがえる結果となった。
同実態調査結果の詳細は↓
http://www.jri.co.jp/consul/report/pdf/report080908_fuchikami.pdf