日本銀行がこのほど発表した「生活意識に関するアンケート調査」結果(有効回答数2890人)によると、6月の景況感DI(1年前対比、「良くなっていると思う」-「悪くなっていると思う」)は、今年3月の前回調査に比べ9.6ポイント改善の▲14.9となった。また、1年後の景況感DIも、前回調査の▲2.5から小幅ながら2.6ポイント改善し、0.1とプラスに転じた。
景気判断の根拠(2つまで回答)については、「自分や家族の収入から」(40.1%)、「勤め先や自分の店の経営状況から」(35.1%)との回答が多く、次に「商店街・盛り場などの混み具合を見て」(26.1%)、「マスコミを通じて」(25.1%)などが続いている。
現在の暮し向きDI(1年前対比、「ゆとりが出てきた」-「苦しくなってきた」)は、前回調査(▲45.5)と比べると小幅ながら改善し、▲44.4となった。収入(1年前対比)について前回調査対比でみると、「減った」との回答が3.7ポイント減少の46.5%、「増えた」が1.8ポイント増えて6.8%となった。1年後の先行きについても同様の傾向がみられる。
勤労者で勤め先の雇用・処遇については、「かなり不安を感じている」(27.5%)、「少し不安を感じている」(51.5%)との「不安を感じている」回答が引き続き8割程度を占めている。一方、1年前に比べた物価の実感については、「物価は下がっている」との回答が前回調査(24.6%)から22.0%に減少した一方で、「物価は上がっている」が14.5%から22.0%へと7.5ポイント増加した。