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転職者は「希望職種以外でも条件次第で応募検討」

経営関連情報 - 2009年06月12日

 転職情報サイト「マイナビ転職」を運営する毎日コミュニケーションズが実施した「転職活動者の意識調査」結果(有効回答数861人)によると、転職活動者は「職種」を重視して転職先を探す傾向があるが、79%の活動者が「希望職種以外でも、条件次第では応募を検討する」と回答した。この結果から、多くの活動者は転職先を探す上で、必ずしも希望職種が必須条件ではないことが分かった。

 希望職種以外でも応募を検討する条件(複数回答)については、「給与や福利厚生」が70%でもっとも多く、次いで「会社の将来性・安定性」(48%)、「事業内容」(43%)、「休日や残業時間等の待遇」(42%)、「成長できる環境」(30%)などが続いた。転職活動者は、企業の体力を計る給与や将来性次第では、希望の職種以外でも幅を広げて企業を探す姿勢がうかがえる結果となった。

 男女別にみると、男性の首位は「給与や福利厚生」(69%)、2位は「会社の将来性・安定性」(49%)、3位は「事業内容」(44%)。一方、女性の首位も「給与や福利厚生」(73%)だが、2位は「休日や残業時間等の待遇」(50%)、3位が「会社の将来性・安定性」(44%)となった。そのほか、「成長できる環境」は男性(31%、女性28%)が、「正当な評価制度」は女性(20%、男性16%)が多いなど、男女の優先順位に違いが見受けられた。

 また、年代別にみると、すべての年代で「給与や福利厚生」が首位となったが、2位以降は年代ごとに違いがみられ、20歳代では、2位「事業内容」(49%)、3位「休日や残業時間等の待遇」(48%)となり、30歳代は、2位「会社の将来性・安定性」(53%)、3位「休日や残業時間等の待遇」(47%)、40歳代では、2位は「事業内容」(45%)、3位は「会社の将来性・安定性」(44%)という結果になった。

 なお、会社の体力を計る給与や将来性以外で、働き方や職場の雰囲気に関わる「休日や残業時間等の待遇」、「成長できる環境」、「職場の人間関係」といった条件については、年代が低いほど回答割合が高く、若手層のほうがより重視している傾向がみられた。