健康食品や健康家電に象徴される健康関連市場は、高齢化の進展や健康志向の高まりを背景に、低成長化にもかかわらず堅調に推移している。UFJ総研は、健康関連分野のなかでも、これまで現状が把握されていなかった、自然療法を中心とする「健康・癒し関連産業」に焦点を当てアンケート調査を実施した。対象産業は、サプリメント等健康食品、漢方薬、断食、整体、アロマテラピー、ヨガ、温泉療法など広範囲に及んでいる。
調査結果(有効回答数8997人)によると、調査対象産業のいずれかの療法や健康法を「利用したことがある」人は約83%に達している。利用率ベースでは「30代以上の女性」が、支出額ベースでは「50代女性」が主な顧客層。療法・健康法別では、女性では「ヨガ」や「アロマテラピー」などファッション性が高いもの、若い世代では「健康関連器具」や「ドリンク剤」など手軽なもの、高齢者では、「はり・きゅう」や「漢方薬」など中医学に属するものの利用が比較的高い。
療法・健康法について、何らかの主観的効果を認める人が平均で31.4%と3分の1近くに達した。特に、「温泉療法」、「あんま・マッサージ」、「整体」、「ホメオパシー」、「ヨガ」においては、各症状について「症状が軽減した」割合の平均が4割以上に達する。症状別では、「肩こり」に対する「あんま等」が85.8%、「腰痛」に対する「整体」が78.6%、「冷え」に対する「温泉療法」が71.4%と、主観的効果を認めている。
療法・健康法に対する期待と実感される効果では、「病気の予防・健康維持・増進」に対する「サプリメント等健康食品」において、「期待」(74.6%)と「効果」(32.0%)の乖離が42.6%と特に大きかった。利用者の不満は、「効果がわかりにくい」(54.2%)、「(効果の割に)費用が高い」(38.9%)、「保険がきかない」(35.5%)に集約される。それに対し、改善すべき点としては、「料金が安くなる」(62.2%)を求める人が格段に多くなっている。
同調査の詳細は↓
http://www.ufji.co.jp/topics/050602.pdf