電通は、2009年の日本の総広告費が日本経済の景気低迷を背景に前年比11.5%減の5兆9222億円となり、2年連続で前年実績を下回ったと発表した。2009年は、衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響して前年実績を下回ったものとみられている。年前半の減少幅が大きく、年後半はやや持ち直した。
媒体別にみると、総広告費の約半数を占める「マスコミ四媒体広告費」(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)は、前年比14.3%減の2兆8282億円と、5年連続して前年実績を下回った。また、約4割を占める「プロモーションメディア広告費」(屋外・交通・折込・DMなど)も同11.8%減の2兆3162億円と2年連続で減少。マスコミ4媒体広告費よりも減少幅が小さかったが、2009年は広告費削減の影響を受けて、二ケタの大幅マイナスとなった。
一方、総広告費の1割強(11.9%、08年は10.4%、06年は6.9%)を占めるまでになった「インターネット広告費」(媒体費+広告費)は、前年比1.2%増の7069億円と増加した。検索連動広告やモバイル広告では伸びたが、ディスプレー広告が前年を下回り、全体では微増となった。ただ、「新聞」(前年比18.6%減の6739億円)を上回り、「テレビ」(同10.2%減の1兆7139億円)に次ぐ第2位となった。
業種別(マスコミ四媒体のみ)にみると、通販系生命保険や消費者金融などの広告が大幅に減少した「金融・保険」(前年比28.9%減)、国産自動車、軽自動車などが減少した「自動車・関連品」(同30.0%減)、「情報・通信」(同15.8%減)、「不動産・住宅設備」(同23.6%減)など、21業種中20業種が前年を下回った。うち14業種が二ケタの減少。増加は、衆院選関連の出稿が寄与した「官公庁・団体」(同4.6%増)の1業種のみだった。
2009年日本の広告費の詳細は↓
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2010/pdf/2010020-0222.pdf