経 営 関 連 情 報 |
2003年06月09日-001
コンピュータウイルスのP2P感染に要注意!!
情報処理振興事業協会(IPA)が5日に公表したコンピュータウイルスの届出状況によると、5月の届出件数は1458件で4月の1110件から約3割増となったが、感染した実被害件数は4.1%にあたる59件で前月より1.9ポイント減少している。5月は、新種W32/Fizzerウイルスの届出が310件も寄せられ、W32/Klezウイルスの372件に続き、月間ワースト2となった。
このウイルスは、メールの添付ファイルとして感染を拡大し、受信したユーザーが添付ファイルを開くことで感染する。感染すると、アドレス帳の登録アドレス宛にウイルスメールを自動的に送信し、また、キーボードからの入力情報を記録するプログラム(キーロガー)をインストールし、外部から第三者が侵入できる裏口(バックドア)を仕掛ける。だから、感染パソコンへは、外部からの侵入が容易になり、パソコン内に保存してあるデータが盗まれたり、破壊されたりする恐れがある。
また、W32/Fizzerウイルスを含む最近のウイルスの傾向として、P2P(Peer to Peer)アプリケーションを利用して感染を拡大する機能が使われている。P2Pとは、サーバーなどを介さずに、パソコンの端末同士で直接データのやり取りを行うシステムまたはアプリケーションのこと。
これらのアプリケーションを使っている場合、サーバーでのウイルスチェックでは検出できないため、IPAでは、「最新のワクチンソフトで検索する」、また、「添付ファイルを安易に開かない」というウイルス対策の基本を徹底するように呼び掛けている。
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