矢野経済研究所がWEBサイト展開企業を対象に実施した「WEBサイトの集客・販促戦略に関する調査」結果(有効回答数82社)によると、WEBサイトの集客方法は、「アフィリエイト」がもっとも多く、82社中64社が実施していた。次いで「SEO」と「自然なクチコミを発生させるため、商品力やサービスレベルの向上に努める」が各58社、「リスティング広告」が55社で続いた。
アフィリエイトとは、広告を通じて商品購入等をされた場合、広告掲載サイトが広告主より成果報酬を得る仕組みだが、大半の企業は複数の集客・販促手法を組み合わせて利用しており、この「アフィリエイト」や「SEM(SEOやリスティング広告など、検索エンジンを使ったマーケティング手法)」を主軸にして、様々な集客手法が併用されている現状をうかがわせる結果となった。
SEM実施の際の重視するキーワードについては、回答した65社中、SEOでは44社、リスティング広告では41社が、具体的な商品名などの「スモールキーワードへの注力」と回答。また、コンバージョン率(商品販売の購入率や会員の登録率)向上のための方策については、「他店舗との差別化」が82社中19社でトップ、次いで「商品提案」、「商品自体の良さの訴求」、「機会損失の軽減」などが上位に挙げられた。
同調査結果からは、WEBサイト展開企業は今後も「SEM」や「アフィリエイト」を中心とした集客方法を引き続き採用することがうかがえる。同研究所では、今後の戦略として、広告に依存しない集客方法である「ユーザーに(自社のサイト名やブランド名で)自発的に検索してもらう手法」が指向され、「間接的な集客方法」が需要となると指摘。そのため、「クチコミ」、「ブランド名サイト」などがキーポイントとなるとみている。
同調査結果の概要は↓
http://www.yano.co.jp/press/pdf/469.pdf