情報処理推進機構(IPA)が発表した3月のコンピュータウイルス届出状況によると、ウイルスの届出件数は2933件と、2月に比べ5.3%減少した。3千件台を割り込んだのは実に37ヵ月ぶりのこと。種別では、W32/Netskyが539件で、37ヵ月連続のトップ。つづいてW32/Salityが251件、W32/Bagleが221件、W32Mydoomが198件、W32/Mytobが196件、W32/Mywifeが188件、W32/Klezが143件などとなっている。
コンピュータウイルスの届出件数は2ヵ月連続の減少となったが、一方で、IPAに寄せられた3月の相談総件数は1127件(2月1019件)となり、今までの最高を記録した。そのうち「ワンクリック不正請求」に関する相談が316件(同287件)と最悪の記録を更新した。ほかでは、「セキュリティ対策ソフトの押し売り」行為に関する相談が23件(同22件)、「Winny」に関する相談が5件(同14件)などだった。
Windowsでは、通常のホームページに掲載された写真や動画をクリックすると、パソコンにすでにインストールされている画像表示ソフトや動画再生ソフトが起動する。しかし、ワンクリック不正請求画面を表示するウイルスなど悪意のあるプログラムが写真等に見せかけて置かれている場合には、その写真等をクリックすると、Windowsはプログラムをダウンロードしてそのプログラムを実行するかどうかの警告画面を表示する。
そのようなときは、「キャンセル」をクリックして先に進まないことだ。Windowsでは、プログラムの発行元が正当なものであるかどうかを証明する仕組みを活用している。警告画面で「発行元」の欄を見ると、証明された発行元であればその発行元の名称が表示される。発行元が不明であれば、その発行元は信頼できないから、「実行しない」をクリックして先に進まないことだ。いずれにせよ、警告画面を無視しないことが肝要だ。