経済同友会が実施した「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果(有効回答数250社)によると、企業の新卒採用における選考方法・基準については、大卒、大学院卒、専修・専門学校卒ともに、一番重視するのは「面接の結果」だった。次に「筆記試験の成績」、「学校での専攻分野」が上位を占め、「出身校」の重要度はきわめて低い。この結果は、1999年と2003年の前2回の調査とほぼ同じだった。
また、新卒の採用選考の際に重視するビジネスの基本能力については、大卒、大学院卒、専修・専門学校卒ともに、もっとも重視するのは「熱意・意欲」だった。第2位は、大卒、大学院卒ともに「行動力・実行力」が続き、第3位は、大卒が「協調性」、大学院卒は「専門知識・研究内容」が挙げられている。一方、短大卒、専修・専門学校卒とも、第2位は「協調性」、第3位に「行動力・実行力」が挙げられた。
採用活動については、9割以上(91.3%)の企業が「インターネットを通じての採用を導入」しており、2003年調査に比べ7.2ポイント増加した。特に「すべてインターネットを通じての採用」という企業は62.7%にも達し、1999年調査(10.0%)、2003年調査(47.3%)から大きく変化してきている。「インターネットを通じての採用は、現在行っておらず、今後も導入予定はない」との企業は2.9%に過ぎない。
大学新卒者の採用試験に際して、「出身校不問(学校名を聞かずに筆記・面接試験を行う)」は31.6%の企業が採用している。2003年調査とほぼ同率だが、「全面的に採用」(24.1%)が5.5ポイント増加した。「年齢制限」は全体の8割(83.4%)がなく、2003年調査より5.2ポイント増加。「大学浪人の経歴」は「選考の際の評価に影響しない」が約8割(82.6%)、「大学留年の経歴」も、同7割強(74.5%)となっている。
同アンケート調査の詳細は↓
http://www.doyukai.or.jp/policyproposals/articles/2006/pdf/060427b.pdf