進むレジャーのデジタル化~レジャー白書2011
日本生産性本部余暇創研はこのほど、「レジャー白書2011 ~進むレジャーの「デジタル」化~」をとりまとめた。同白書は、全国15 歳以上3728 人を対象としたインター年と調査による余暇活動実態調査結果等を基に、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的にとりまとめている唯一のもので、1977 年の創刊以来通算35 号目になる。
それによると、スマートフォン、ツイッター、フェイスブックなどが急速に普及する中、レジャーでもデジタル機器の活用が不可欠となってきた。それぞれのレジャー活動単位で情報通信機器の活用がどの程度進んできているのか(デジタル活用度)を調べると、1位「サッカーくじ(トト)」(62.8%)ほか公営競技系が上位となり、ネット参加の拡大を反映している。他にゲーム、創作、鑑賞、学習などの活動でデジタル化が進んでいる。
余暇活動の現状をみると、ウォーキングが過去3年で5割増と好調なのに対し、「外食(日常的なものを除く)」など継続調査種目では伸び悩む種目も多く、レジャー・ニーズの多様化が進行しつつある。2010年の余暇活動参加人口の1位は「ドライブ」(2年連続)。好調の「映画(テレビを除く)」が4位を維持。「動物園、植物園、水族館、博物館」(ミュージアム)が初めて5位に入ったほか、「学習、調べもの」が順位・人口とも伸びた。
2010年の余暇市場規模は、67兆9750億円で、2年連続70 兆円割れとなった。スポーツ部門では、ランニング関連用品・スポーツ自転車・アウトドア用品が引き続き堅調。趣味・創作部門では、映画が興収記録を。テレビも家電エコポイント制度の恩恵で過去最高。娯楽部門では、パチンコ市場が大きく縮小。公営競技、宝くじ市場も縮小が続く。観光・行楽部門では、東京ディズニーリゾートが過去最高売上高となった。
「東日本大震災」で、わが国のレジャーも衝撃を受ける一方、レジャー・観光産業の役割と存在意義が深く問い直された。レジャー産業の被災状況を整理するとともに、レジャー・観光産業の社会的役割として「元気付ける」、「日常を支える・取り戻す」、「きずなを深める」、「文化の掘り起こし、発信」、「生活のリズムをつくる」、「ソフトパワーの発揮」、「リスクに備える」の7つを抽出、未曾有の危機を乗り越えるための方向性を展望した。
同白書の要約版は↓
http://activity.jpc-net.jp/detail/yoka/activity001046/attached2.pdf