gooリサーチを共同で提供する三菱総研とNTTレゾナントが、eラーニングを実施している企業の勤務者を対象に実施した「企業におけるeラーニングの利用実態調査」では、eラーニングの効果は、モチベーション維持策と合わせて行うことで高まることが分かった。モチベーション維持策の種類とeラーニングの効果との関連をみると「講師やメンター等とのコミュニケーション」の場合、効果がもっとも高い。
調査結果(有効回答数2774人)によると、eラーニングの実施方法(複数回答)は、「会社内で提供されている自社開発のeラーニングサービス(パッケージを利用していない)」が46.9%ともっとも多く、次いで「会社内で提供されている自社でコンテンツを作成したeラーニングサービス(パッケージを利用)」が32.1%。外部のeラーニングサービス(「専門学校」13.7%+「一般向け」17.1%)は30.8%だった。
eラーニングのメリット(複数回答)は、「受講者のペースに合わせた学習ができる」が55.2%と最多、次いで「どこでも学習することができる」が42.6%だった。一方で、「音声・映像を交えた学習で理解しやすい」(10.7%)や「高い学習効果が期待できる」(7.5%)という回答は少なく、eラーニングに対しては「低コストで研修が実施できる」(35.2%)ものの、高い教育効果は期待できないとみているとも考えられる。
eラーニングの効果については、「(かなり+やや)効果があった」との回答が52.4%と半数を超え、「(あまり+ほとんど)効果がなかった」は10.9%と少ない。また、モチベーションとの維持策との関連をみると、モチベーション維持策をとった場合「効果があった」とする割合は62.0%と、とらなかった場合の37.4%に比べ、24.6ポイント高くなっており、モチベーション維持策の実施は、eラーニングの効果を高めていると考えられる。
モチベーション維持策の種類とeラーニングの効果との関連をみると、「講師・メンター・チューターなどとのコミュニケーション(例えば、定期的なアドバイスや励ましなど)」の場合、もっとも効果が高く、次に「報酬(モノ・お金・名誉)」、「報酬+資格取得との連動」だった。eラーニングを効果的に実施するためには、人的な要素と直接的な褒賞が重要であることを意味していると考えられる。