gooリサーチが実施した「M&Aに関するビジネスパーソンの意識調査」結果(有効回答数2215人)によると、M&Aという言葉について「内容を十分に理解している」との回答は全体の23.3%だった。これに、「多少理解している」(42.5%)、「言葉だけは耳にしたことがある」(22.9%)との回答を合わせると、合計で88.7%もの人が何らかの形でM&Aという言葉に接していることになる。
「M&Aをまったく聞いたことがない」との回答を除いた回答者(1964人)が持つM&Aに対するイメージは、「有力な経営手段の一つ」との回答が50.6%、「今後ますます活発になると思う」との回答が59.2%にのぼり、M&Aは経営戦略上の重要な一手段として、今後ますます増加するとみている人が大半にのぼることが明らかになった。内容を理解している回答者ほど、M&Aに対する肯定的な意見が多くなる傾向がある。
自分の勤務先が買収された場合に「特に不安に思う点はない」との回答は21.1%にとどまり、一方、58.4%と6割近くが「経営方針が変わって、仕事がやりにくそう」との不安点を挙げており、ついで「給与など待遇が悪くなりそう」(43.0%)、「仕事内容が変わって、仕事がやりにくそう」(30.5%)などの不安感を抱いている。
日本国内のM&Aについての成功度合いは、「非常にうまくいっている」(0.7%)、「まあうまくいっている」(35.0%)を合わせると35.7%にとどまる。一方で「あまりうまくいっていない」(61.4%)、「まったくうまくいっていない」(3.0%)を合わせると64.4%を占めており、一般的にM&Aは、うまくいっていないとのイメージをもって捉えられているケースが多い。
M&Aが成功していると思われる要因は、「買収した会社の企業戦略にあっている」(47.6%)、「経営トップがリーダーシップを発揮したため」(41.0%)、「合併時に十分な検討を行ったから」(34.6%)が上位となった。反対に失敗要因としては、「従業員同士が旧会社意識が強すぎる」(50.7%)、「経営陣の旧会社意識が強く、自分の保身しか考えていない」(47.8%)、「合併時に十分な検討をしていない」(44.0%)などが挙げられた。
同調査の詳細は↓
http://www.mri.co.jp/PRESS/2005/pr050913_ipd02.pdf