矢野経済研究所が発表した「ギフト市場に関する調査」結果によると、ギフト市場のうちギフト雑貨の総市場規模は、2007年は前年比1.6%増の11兆円と予測している。これは主に「コミュニケーションの一環として、ささやかなものをプレゼントする」プチギフトなどの“カジュアルギフト”が牽引しているためとみている。調査対象は、ギフトに関わる様々な業種における主要企業50社。
中元・歳暮などの食料品を含む2007年のギフト総市場推計値は前年比0.5%増の17兆円と算出。2006年の中元・歳暮売上は約6兆円、2007年は5.9兆円と算出した結果、ギフト総市場における「中元・歳暮:その他のギフト(雑貨)」の比率は、2006年/35.5:64.5、2007年/34.9:65.1となった。これは、中元・歳暮などの季節にこだわることなく「贈りたい人に、贈りたいときに」というギフト形態が増えたことを示している。
パーソナルギフトにおける儀礼的フォーマルギフトとカジュアルギフトの比率は、1997年に「フォーマル78.6%:カジュアル21.4%」だったものが、2007年には「63.8%:36.2%」にまで変化した。パーソナルギフトにおいては、数百円のプチギフトから数万円以上の特別なギフトまで価格・商品ともに幅広く、今まではあまり“ギフト商材として認識”されていなかった文具や日用雑貨もギフトとして用いられるようになってきた。
また、法人ギフトでは、名入り文具などのいわゆる“ばらまき型”の安価な販促品と、大口顧客向けの1万円以上の高額ノベルティに二極化している。なお、近年は携帯電話やインターネットでギフトを購入する層が増えており、ギフト関連企業の大半がインターネットにおける販売戦略の強化を行っているという。矢野経済研では、今後もインターネットでの購買層は増加するとの見通しを示している。