日本経済は、バブル崩壊後の長いトンネルをようやく抜け出し、復活の歩みをはじめた。しかし、短期的な景気の動きをみると、2004年後半以降、足踏み状態にある。2005年の日本経済はどのような姿になり、いかなる課題に直面しているのか。2005年の日本経済を展望するうえで焦点となるトピックスについて、12個のキーワードを掲げつつ解説するのは東レ経営研究所(チーフエコノミスト・増田貴司氏)のレポートである。
レポートによると、12のキーワードとして、1)人口減少社会、2)持続可能な年金制度、3)若年雇用問題とニート、4)アクティブシニアの消費、5)男性消費、6)ポスト「韓流(ハンリュウ)」、7)M&Aの活発化、8)多角化と垂直統合、9)IT革命の進展、10)アナログ的要素と素材の復権、11)IT在庫調整の一巡、12)意味の乏しい景気の山谷の議論、を掲げている。
例えば、「人口減少社会」については、日本の総人口は2006年に1億2774万人に達した後、長期の人口減少過程に入る。2007年には「2007年問題」、すなわち団塊世代が60歳の定年を迎える時期が控えている。すでに日本の生産年齢人口(15~64歳の人口)は1995年をピークに減少を続けているが、総人口も減少する時代が目前に迫っていることで、「人口減少社会」への対応が2005年のテーマとなってくると解説している。
12のキーワードの詳細は↓
http://www.tbr.co.jp/keizai/ronten/0502niho.pdf